「身の回りで不審なできごとや奇妙な行動をとる人々に囲まれている」と感じたことはありますか？
これは、複数人からの組織的な嫌がらせかもしれません。被害者は日常生活に巨大なストレスを感じ、孤立や恐怖を抱えることになることも。
この記事では、そんな嫌がらせの実態を明らかにし、安全に日常生活を送るための対策をご紹介します。
当事務所のストーカー専門対策室は全国トップレベルの実績で、ご依頼者の96％が調査結果に満足いただいています。
目次
1- なぜ多くの人からターゲットにされるのか
知らない犯人たちの謎
「ストーカー規制法」によれば、一方的な愛や怨恨から、人々にしつこく追いかけられたり、無言の電話がかかってきたりする「つきまとい行為」は違法とされています。
だが、多くの被害者が、なぜ自分が多数のストーカーの標的になっているのか、理由を知らないと感じています。
過去の相談内容を元に考えると、地域からの排除、結婚や仕事の成功を妬む、あるいはその人の存在自体が他者にとって煙たいと感じられる場合など、嫌がらせの背後には多様な動機が隠されていることがわかります。
もしも周りで不審な行動をとる人々を見かけたり、根拠のない噂が流れたりしている場合、単なる個人の行動ではなく、複数の人々からの嫌がらせの可能性が高いです。
2- 組織化するストーカー
アメリカで「ギャングストーカー」として知られる組織的ストーキングは、日本でも2015年の「淡路島5人刺殺事件」を通して注目されるようになりました。
事件の犯人は、SNSに「日本政府や島民との組織的犯罪」についての投稿を行なっており、裁判でもこの主張を繰り返していました。
結果として、犯人は「心神衰弱状態」であったとの判断のもと、無期懲役の判決を受けています。
これまで「ストーカー」という言葉は、1対1の関係、例えば元恋人や夫婦間の関係を指していました。
しかし、この事件を通じて、多数の組織が1人を標的とする「1対多」のストーキング行為の存在が明らかになりました。
被害妄想か、現実の脅威か
犯人が過去に複数回の精神科治療を受けていたことや、精神疾患を持っていたとの情報から、一部では彼の「監視されている」との証言を「被害妄想」とする意見もあります。
しかし、そのような意見が存在することとは別に、組織的ストーキングの問題は無視されてはいません。
迷惑行為防止条例やストーカー規制法の改正により、法的にも対応が進められています。
我々もこの問題に取り組み、多数のストーキングや嫌がらせの被害を受けている方々を支援していきたいと考えています。
3- 組織的ストーキングの背後にある仕掛け
秘密が漏れ、続々と仲間が増える
想像してみてください。職場の上司からの過度な圧力や嫌がらせ。
一般的に、このような行為は上司の性格の問題と考えられがちです。しかし、自分だけが知っているはずの秘密や話題が上司から持ち出されたら、状況は一変します。
例：新しい恋人について会社には話していないのに、上司がそれを知っていた場合など。
そして、その情報がある人々の手によって意図的に共有され、上司や他の人々がそれを知ることになったのです。
組織的ストーキングでは、このような情報の漏洩が戦略的に行われ、近隣の住人や友人を巻き込んでターゲットの情報を拡散します。
例えば、「不倫中」「過去に刑務所経験あり」などの真偽不明な噂が広まり、ターゲットの生活が困難になるよう策略が巡らされることもあります。
報酬を目当てにした者や、単に妬みや嫉妬から参加する者など、さまざまな動機で仲間が増えていくのです。
実際、マルチ商法の勧誘を拒否しただけで嫌がらせが始まることもあります。
改正後のストーカー規制法は効果的か？
GPSを利用した追跡行為は、改正後は減少するかもしれません。
しかし、よく相談される「同性からのストーキング」「憎悪や嫉妬を原因とするもの」「クレームを起点としたストーキング」などは、現行の法律ではまだ十分に取り締まれていないのが現状です。
恋愛以外の理由でのストーキング問題に対して、もっと具体的な対策が必要とされるでしょう。
4- 組織的ストーカー犯罪の進化する手法
組織的ストーカーの手法は日々、巧妙で卑劣に進化しています。
高度な技術や資金を駆使して、多くのメンバーを使って嫌がらせを行うことが増えてきました。
彼らの手法には、アンカリング、コリジョン、ノイズキャンペーン、モビングなどが含まれます。
アンカリング
心理的な操作技術を悪用してターゲットの思考を操る方法。
たとえば、わざと咳をしたり、目が合ったらスマホで電話をするなどして、監視されていることを意識させる。
コリジョン
「衝突（collision）」という意味から、物や体をぶつけることでの嫌がらせ。
たとえば、満員電車の中でわざと身体をぶつける行為など。
ノイズキャンペーン
隣の部屋から継続的に騒音を発生させて、ターゲットが音に過敏になるようにする行為。
騒音の伝わり方は、迷惑を受けたと感じる人にもよります。
モビング
職場でのハラスメント。
上司や同僚が継続的なパワハラやセクハラを行い、ターゲットを追い詰める。
つきまとい
ターゲットの後を追いかけたり、待ち伏せをする行為。
複数人で行動し、リーダーと実行犯に分かれて行うことが多い。
盗撮・盗聴
ターゲットの私生活を侵害して情報を収集する行為。
家具や日用品に仕掛けられ、その情報がネット上で拡散されることも。
このような嫌がらせを継続的に行なう行為は、絶対に許されるものではありません。
多くの人は、証拠がなければ事実を受け入れられないことが多いです。
それが「解決」の意味するところが違っても、証拠は必須です。
5- 複数人による嫌がらせ被害の相談・依頼方法
最適な解決策を見つけるまで何度でもサポート
ストーカーや嫌がらせの被害に悩んでいる方のなかには、探偵の介入を知られることによる恐怖感や報復のリスクを感じる方もいらっしゃいます。
しかし、嫌がらせをただ受け入れるだけの生活は解決策ではありません。
どれだけの時間が過ぎても、放置すれば事態は悪化する一方です。
実際のところ、問題の解決に繋がった多くのケースは、積極的に行動を変えることから始まります。
何か違和感を感じたら、その時点で専門家の意見を求めることをおすすめします。
悩んでいるならお電話ください
当事務所のストーカー専門対策室は、全国トップの実績を誇ります。
複数人による嫌がらせ調査を依頼したご依頼者のうち96％が「良かった」と結果に満足いただいています。
※自社調べ（アンケート調査:該当期間2017年8月～2024年7月）
今は不安や恐怖を感じているかもしれませんが、私たちがしっかりとサポートします。
この初めの一歩が、大きな変化を生むキッカケとなります。
具体的な対策を講じて、これ以上被害が拡大しないように努めます。私たちと一緒に、少しずつでも解決に向けて前進しましょう。
調査の流れ
1 お問合せ〜ご相談
まずはファミリー調査事務所にお電話をいただき、面談のご予約をお取りください。年中無休 24時間（TEL 0120-862-506）また、お電話によるご相談やお見積りも可能です。お電話で面談のご予約をいただく際に、ご相談内容の概要をお伝えください。
2 ご面談〜ご検討
お電話にてご予約いただいた日時に、事務所にお越しいただき、専門スタッフとの面談相談をお受けください。ご相談に関連する資料がございましたら面談時にご持参ください。探偵には守秘義務があるので、お話しいただいた内容が外部に漏れることはありません。ご予約いただいた後に、キャンセルの必要が生じた場合は、前日までにお電話にてご連絡ください。
3 ご依頼〜調査開始
面談によるご相談の後、調査をご依頼される場合、着手金・実費等の調査費用についてご説明のうえ、ご了解いただいた内容に基づいて委任契約書を取り交わします。調査委任契約書とは、ご依頼いただく探偵業務の内容、期間及び調査方法、調査結果報告の方法、資料の処分に関する事項、探偵業の委託に関する定めの他、探偵業務の対価などを明記した契約文書のことです。ご依頼者と受任者がそれぞれ１通ずつ、同一内容の原本を保有します。
4 ご報告〜アフターケア
証拠に自信！調査結果は報告書で報告します。写真の顔がはっきりと映っているなど、裁判になったときにもきちんと証拠として採用される報告書は高い評価をいただいております。調査後のサポートも充実しているので、専門家を紹介することも可能です。
執筆/監修者：山内 和也2024年8月28日
探偵調査歴20年。国内外の潜入調査、信用に関する問題、迷惑行為、企業や個人生活での男女間のトラブルなど、多岐にわたる問題を解決してきました。豊富な経験と実績を基に、ウェブサイトの内容監修や執筆も行っています。
