探偵になりたい理由は、三者三様です。
- 子どもの頃見たドラマに影響を受けた
- 困っている人を救いたい
- かっこよくて憧れている
こういった動機に加えて、シリアスな理由もあります。
- 自分の抱えている問題を誰も助けてくれなかった
- もう誰かをあてにはできない
- 誰かの助けを待つより自分で解決できる力をつけたい
自分の問題を解決したいという思いが、誰かを救うことに繋がっていたという探偵も意外と存在します。
この記事では、これから探偵を目指す人に向けて現役探偵の目線で、探偵業の実情についてお伝えいたします。
執筆/監修者：山内 和也2023年12月20日
探偵調査歴20年。国内外の潜入調査、信用に関する問題、迷惑行為、企業や個人生活での男女間のトラブルなど、多岐にわたる問題を解決してきました。豊富な経験と実績を基に、ウェブサイトの内容監修や執筆も行っています。
目次
探偵の定義
警察庁は、探偵社、興信所などの調査業による調査業務を以下のように定義しています。
「他人の依頼を受けて、特定人の所在又は行動についての情報であって当該依頼に係るものを収集することを目的として」「面接による聞込み、尾行、張込みその他これらに類する方法により実地の調査を行い」「その調査の結果を当該依頼者に報告する」
調査項目の事例
調査の内容は多岐に渡りますが、一般的に次の項目が依頼の多い案件です。
- 浮気・不倫調査
- 人探し調査
- 家出（失踪）人調査
- 結婚前の信用調査
- 盗聴盗撮発見調査
- ストーカー・つきまとい調査
- 企業・団体潜入調査
どうすれば探偵になれる？
ライセンス制？届出制？
日本では、探偵になるための特別なライセンスは不要です。
例えばアメリカ合衆国のように、州によってライセンス制、認定試験の合格が必須などの規制がある国もあります。
日本で探偵になる方法は、以下の二択です。
- 探偵事務所に就職する
- 自分で探偵業を開業する
雇われ探偵であれば、その日から探偵を名乗れますし、開業する場合にも、都道府県警の公安委員会に探偵業の届出を提出し「探偵業届出証明書」の交付を受ければ、簡単に開業が可能です。
もちろん、成年被後見人や破産者、暴力団員あるいは暴力団員でなくなってから５年を経ない者、犯罪歴などの欠格事由はあるものの、国家資格などは必要ありません。
結果を出してこその実力世界
思い立って「探偵になろう」と思えば、知識や技術がなくても、肩書上「探偵」を名乗れます。
しかし、ノウハウがないと探偵として業務を遂行することは不可能であり、待っているのは茨の道です。
やはり、探偵事務所に就職したり、探偵学校に通いノウハウを身に付け、堅実に実力をつけることは必須といえるでしょう。
探偵の調査手法を学ぼう
探偵学校では、探偵に必要な基礎知識を学ぶことができます。
- 各種調査の内容
- 探偵業法や調査に関係する法律
- 尾行、聞き込み、張り込み、潜入
- 証拠と顔写真の撮影技術
- 各種専門機器の操作技術
- 探偵の調査報告書の作成方法
尾行
尾行は、浮気調査や素行調査など行動監視によって、調査対象者の行動や接触した人物を特定する調査手法です。
調査対象者を尾行することによって、例えば浮気調査であれば「浮気をした日時」「浮気相手の名前などの素性」「肉体関係があったかどうか」などを明らかにすることができます。
状況を見極めて、調査対象者と適切な距離を保ちながら気づかれないように尾行する技術が必要です。
一人で行なう場合、複数人のチームで行なう場合があります。
こうした一連のテクニックを、探偵学校で学ぶことができます。
聞き込み
聞き込み調査とは、対象者に知られない形で、その周辺の者へ聞き込みや取材を行ない情報収集を行なう調査手法です。
調査対象者のプライベートな情報を調べるので、個人情報保護の観点でリスクもあります。
近年プライバシー保護への意識が高まっており、プロの探偵といえどもその技術のハードルは年々高まっています。
いかに聞き込む相手に怪しまれずに情報を得るかというテクニックを講義の中で学べます。
撮影技術
探偵業務において、もっとも重要なのが撮影技術です。
近年、デバイスの進化が急速に進み、一眼レフや小型カメラ、特殊カメラ、ビデオカメラが主流だったものが、スマホ一台で、それらの機能が搭載されている時代です。
しかし、撮影機材が最新のものであれ、何より重要なのは「決定的」な瞬間を撮る技術です。
「ただ写っていればいい」というものではなく、ご依頼者の意向を十分に汲んだうえで、撮影に臨むことが必要です。
探偵の法律
探偵は法律の範囲内で調査を行なうため、法律についての知識は必須です。
規制や禁止行為を理解せず動いてしまえば、その先待っているのは「逮捕」というのは大袈裟ではありません。
探偵で開業する方法
探偵業法により、営業所ごとに「探偵業届出証明書」が必要です。
当該営業所の所在地を管轄する都道府県公安委員会に、警察署を通じて開業届を提出し、「探偵協届出証明書」の交付を受けることで個人でも開業は可能です。
しかし当然ながら、お店を開業する際に「商品」が必要であるのと同様に、「商品」が何もない状態で開業する人はいないでしょう。
探偵にとって「商品」とは何でしょうか？
それは「ノウハウ」「知識」「情報」「信頼」です。
これらがない状態で開業するのは、やはり無謀といわざるを得ません。
探偵として開業するには、ご依頼者の期待に添える「商品」を提供できるレベルの経験や知識が必要不可欠です。
当事務所の探偵学校では、独立支援をサポートまで行なっております。
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探偵学校によくある質問
学校を卒業しないと探偵になれない？
大手の探偵事務所のビジネスの一つとして「探偵学校」が生まれた側面もあります。そのような学校には「しっかりとした探偵を育成する」という本来あるべき目的が欠落していることも稀にあるのは、残念ながら事実です。
しかし一方で、何もノウハウを持たず、法律関係や調査報告書、契約書の作成方法などの基礎知識を何も持ち合わせない状態では、一人前の探偵としては心もとありません。
よって、必要最低限の知識やノウハウを得るという意味では、探偵学校の存在意義はあるといえるでしょう。
探偵学校は年齢制限がありますか？
ありません。
探偵学校を卒業すると大卒認定もらえる？
探偵学校とは、探偵調査員を育成するための“私塾”です。予備校や政治家が指導者育成のために設立した団体、大企業が社会起業家育成を目的とした団体、その他の無認可校と同じ扱いであり、大学や専門学校のような学術機関には含まれません。
よって、大卒認定されることはありません。ただし、探偵事務所や調査会社に就職する際、履歴書に記入すれば採用担当者へのアピールとなる可能性が高まります。
探偵になりたいあなたへ
探偵を志すきっかけは人それぞれでしょう。
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