探偵はご依頼者から相談を受け、調査を行なうのが仕事です。
映画やアニメではカッコいい華々しい存在として映るかもしれません。
しかし、実際は秘密裏に動く必要があるため、地味で忍耐強さを必要とする職業といえます。
探偵というと浮気調査が注目されていますが、もちろんそれだけではなりません。
他にも、多岐にわたる調査案件があります。
執筆/監修者：山内 和也2023年12月19日
探偵調査歴20年。国内外の潜入調査、信用に関する問題、迷惑行為、企業や個人生活での男女間のトラブルなど、多岐にわたる問題を解決してきました。豊富な経験と実績を基に、ウェブサイトの内容監修や執筆も行っています。
目次
探偵業の最大の強みとは？
探偵業の最大の強みは「景気に左右されない」ことです。
なぜなら、時代や季節が変わっても、人の悩みは尽きないからです。
代表的なものに、男女関係の問題があります。
加えて、人間関係のトラブルや、治安の悪化による犯罪も明らかになっています。
今後も、探偵のニーズは無くなることはないでしょう。
探偵業は、特殊な仕事と思われている側面もあり、経験者よりも未経験者のほうが圧倒的に多いといえます。
未経験から始めても大丈夫。
自分の強みを見つけ、才能を伸ばしていくことで、「あなたにしかなれない探偵」を目指してください。
人の悩みの数だけ、あらゆる調査があります
人の妬み嫉み「嫌がらせ実態調査」
一般社団法人日本ハラスメント協会によると、ハラスメントの種類は30種類以上と定義しています。
身体的、精神的ダメージを与えるもの、また法に触れるようなものも存在します。
被害に遭われたご依頼者に寄り添い、被害の実態と証拠の確保を通じて、問題の解決に導くことも探偵の仕事の一つです。
日本に多い「隣人トラブル調査」
コロナ禍、在宅勤務をする人が増え、近隣の騒音トラブルも増加しています。
「騒音」とされるかどうかは、人の感じ方それぞれです。
しかし、神経質な人のなかにはストレスを感じ、それが原因でうつ病になるケースもあります。
人は気になり出すとより過敏になってくる傾向があり、些細なことが積み重なって深刻なトラブルに発展してしまう可能性があります。
また、騒音のみならず、悪臭や振動、風評なども近隣トラブルの原因として多いです。
こういった近隣トラブルは、警察や行政では解決が難しく、解決のために探偵に救いを求めて依頼されることが少なくありません。
男女問題で最も多い「浮気調査」
価値感の不一致や、一時の気の迷い、本質的に浮気性であったなど、夫婦間における浮気問題の原因は多種多様にあります。
浮気や不倫は、パートナーの心を深く傷つける行為です。
証拠をつかむことで、依頼者が望む着地点へと秘密裏に、確実に導くことが探偵の仕事であるといえます。
リスクを未然に防ぐ「結婚前信用調査」
最近、マッチングアプリや出会い系サイトなど匿名性の高いプラットフォームでの出会いが一般化しました。
これに便乗する形で、恋愛感情を利用した国際ロマンス詐欺や既婚者による結婚詐欺なども横行しています。
出会い目的が必ずしも純粋なものばかりではないのは事実です。
結婚という人生を左右する大きな決断には、「この人を信用していいか」というお墨付きが必要になるケースがあります。
「客観的で信頼性の高い情報収集」によって結婚相手の信用評価の資料を揃える仕事が、結婚前調査です。
不景気とともに増加する「詐欺被害調査」
潜入調査
新型コロナ対策として、2020年に政府が打ち出した持続化給付金について、全国で詐欺事件が摘発される事件が続出しました。
その多くが、都市部のレンタルルームなどで開催されたセミナーなどで集客していたとされています。
終わりの見えない不況や社会不安の中で、こういった悪質なセミナーはいつも困った人の心につけ込んでいきます。
こうした悪質なセミナー商法による被害の実態を確認するために、潜入調査を行なうことがあります。
FXや暗号通過を利用した投資詐欺の被害
長引くコロナ禍や物価高を背景に“不労所得”をうたう不動産投資詐欺や為替詐欺、オーナー商法などがはびこっています。
もちろん、他人から勧められる金融商品がすべて怪しいわけではありません。しかし、こうした投資詐欺の多くは「他人からの紹介・勧誘」が入口になっています。
もちろん、人から誘われる投資の話がすべて詐欺というわけではありませんが、人から勧められる投資には「怪しいものが含まれている可能性がある」という意識が必要です。
「誰しも投資詐欺に出会う可能性がある」というのは、決して大げさないといえるでしょう。
こうした投資詐欺と思われる集団に対し、探偵が実態調査を請け負うことも少なくありません。
探偵になるには何が必要？
探偵になるには二つの方法があります。
探偵事務所に所属するか、あるいは自分で探偵事務所を開業するかです。
探偵事務所に所属する場合、何の資格も必要ありません。
探偵業を開業する場合
警察署を通じて都道府県の公安委員会に必要書類を提出すれば探偵業を始めることができます。
- 探偵業開始届出書
- 住民票の写し
- 誓約書
- 身分証明書
- 手数料3600円
- 欠格事由に該当しない
手続きが完了し、「探偵業届出証明書」が発行されると、探偵として営業することができます。
探偵スキル
探偵業を営むうえで、調査スキルやノウハウが必要です。
結果が伴わなければ、依頼者からの信用を得ることはできません。
高度な調査スキル、専門性、依頼者の心に寄り添った真摯な対応、解決のための的確なアドバイスなど、あげればキリがありません。
自分が自信をもって調査を遂行することができるまでに、ある程度の経験数が必要であるのは間違いありません。
ビジネスとしての経営力
自分で探偵業を開業する場合は「個人事業主」であり、法人格を持てば「社長・代表」としての責任も伴います。
つまりは「探偵」としての学習のみならず、人を動かすための「マネジメント能力」も必須となるのです。
<利益を求めることもビジネスを行なう上では当然に求められることですから、経営者としての経験値も並行して高める必要があります。/u>
ファミリー探偵塾のメリット
WEB制作をゼロから完全サポート
いまや、探偵探しもネット検索経由であることは、動かしがたい事実でもあります。
当事務所では、ネット集客、コンテンツ制作、集客といった一連のスキームを確立しており、探偵業を営む上で重要なノウハウをオールインワンで学ぶことが可能です。
スキルと経営ノウハウを徹底伝授
独り立ちできる人材を育成する「探偵塾」
当事務所が立ち上げた「探偵塾」の目的は、「独り立ちできる探偵の人材育成」です。
探偵スキルはもちろん、独立・開業、集客のノウハウ、フランチャイズ契約（任意）を採用し、受講生が探偵として独り立ちするまで徹底サポートいたします。
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